デジタルのことを学び直したいと思っても、講座が多すぎて何を選べばいいかわからない。そんな人の入り口として国が用意しているのが、マナビDXです。読み方はマナビデラックスで、経済産業省と情報処理推進機構、略してIPAが運営しています。
どんなサイトか
マナビDXは、2022年3月29日に開設されたデジタル人材育成のポータルサイトです。経済産業省は、これまでデジタルスキルを学ぶ機会がなかった人にも、新しい学習を始めるきっかけを得てもらうことを目的に挙げています。
IPAの利用者向けチラシによると、掲載されているのは、デジタルスキル標準などのスキル標準への対応を経済産業省とIPAが審査し、合格した講座だけです。デジタルリテラシーを身につけたい初心者向けには、受講料が無料の講座が数多く載っています。教育訓練給付金など、受講料の補助を受けられる講座も多く掲載されています。
開設当時の報道では、Googleの「はじめてのAI」や、日本マイクロソフト、アイデミー、AVILENの入門講座などが、無料で受けられる講座として紹介されていました。講座は有料のものも含まれ、どの講座が載っているかは時期によって変わるので、受講する前に講座のページで料金と条件を確かめてください。
講座の探し方
IPAは2025年7月16日のアップデートで、生成AIを使った講座検索の機能を加えました。キーワードだけでなく、自然な文章で質問や要望をやり取りしながら講座を探せる仕組みです。同じアップデートで、経済産業省のReスキル講座の技術審査の申請も、マナビDXを通じて受け付けるようになりました。
何から学ぶか迷うときは、掲載の基準になっているデジタルスキル標準が手がかりになります。すべての働く人に向けたDXリテラシー標準と、専門人材向けのDX推進スキル標準の2つがあり、標準の中身はAI時代のリスキリングで解説しています。
実践型のマナビDX Quest
マナビDXとは別に、経済産業省は、実際の課題を解きながら学ぶマナビDX Questというプログラムを行っています。学生や社会人が対象で、オンラインで開かれます。受講資格は、データ処理の基礎的な理解があることで、専門性や経歴は問われません。経済産業省のチラシによると、これまでに累計約1万1500人の受講生と約330社の協働企業が参加しました。
プログラムは2つあります。ケーススタディ教育プログラムは、企業の実際の課題やデータをもとにした教材で、DXを進めるプロジェクトを3か月かけて疑似体験します。地域企業協働プログラムは、地域の中小企業と一緒に、現場の課題をデジタル技術で解くことを目指すインターンシップ型のプログラムです。修了すると、身につけたスキルをオープンバッジの修了証で示せます。
2026年度は、経済産業省が6月2日に受講生の募集を始め、ケーススタディ教育プログラムの応募締め切りは7月中旬の予定でした。例年、ケーススタディ教育プログラムは8月から11月ごろ、地域企業協働プログラムは11月から翌年1月ごろに開かれています。次の募集は、経済産業省のマナビDX Questのページで確かめてください。
国全体の育成目標
経済産業省の資料によると、政府は2022年度から2026年度までに、デジタル人材を230万人育てる目標を掲げています。2024年度は約48万人の目標に対して約74万人を育成し、2025年度も約62万人の目標に対して、上期の時点で約54万人に達しました。マナビDXは、この目標に向けた経済産業省の施策のひとつに位置づけられています。
受講料の補助を受けたいときは、教育訓練給付金3種の比較と「Reスキル講座」とはもあわせて読むと、使える制度の全体がつかめます。
出典
- @IT:経済産業省とIPAがポータルサイト「マナビDX」を開設(2022年3月)
- 日本の人事部:デジタル人材の育成を目的としたポータルサイト「マナビDX」を開設(2022年4月)
- IPA:マナビDX 利用者向けチラシ
- IPA:マナビDX、機能拡充と利便性向上のお知らせ(2025年)
- 経済産業省:「マナビDX Quest」の2026年度受講生を募集します(2026年6月)
- 経済産業省:マナビDX Quest チラシ(2026年度)
- 経済産業省:マナビDX Quest チラシ(2025年度)
- J-Net21:「マナビDX Quest」2026年度受講生募集
- 経済産業省 北海道経済産業局:デジタル人材育成施策について(2026年3月)