ゲームは楽しいものですが、のめり込みすぎて生活が回らなくなることもあります。厚生労働省と国立病院機構 久里浜医療センターの資料から、ゲーム依存(ゲーム障害)の特徴と、上手な付き合い方を考えます。
ゲーム障害は2019年にWHOの疾病分類に入った
2019年5月のWHO総会で、国際疾病分類の第11版(ICD-11)に「ゲーム障害(Gaming Disorder)」が新たに位置づけられることが決まりました。
厚生労働省は、ICD-11の分類などをふまえて、ゲーム依存症を次のように説明しています。ゲームを続けたり繰り返したりするうちに、遊ぶ頻度や始める時間、やめる時間などを自分でコントロールできなくなる。ゲームが生活の中心になり、ほかの楽しみや日常の活動に使う時間が減っていく。そして、健康や家庭、学業や仕事に明らかな問題が起きているのに、やめられない。
ゲームをよく遊ぶことと、ゲーム障害は同じではありません。自分で加減できず、生活に問題が出ているのに続けてしまう状態が問題とされています。
調査でわかった、ゲーム時間と生活への影響
久里浜医療センターは、全国の10〜29歳を対象に調査を行っています(9,000人を抽出し、5,096人が回答)。
ニッセイ基礎研究所の解説によると、回答者の85%が過去12か月の間にゲームをしていました。ゲームの時間が長いほど、生活への影響が出やすい傾向もみられます。ゲームのために昼夜が逆転した人の割合は、1日6時間以上遊ぶ層では5割に達しました。学業の成績や仕事の成果が下がった人の割合は、1日2時間以上の層で2割を超え、6時間以上では約3割でした。
久里浜医療センターは2011年に日本で初めてインターネット依存の専門外来を設けました。受診する患者は未成年が全体の3分の2を占め、9割以上は主にオンラインゲームへの依存です。患者には、昼夜逆転、遅刻・欠席、成績の低下、家族への暴言・暴力、引きこもりなどが多くみられると報告されています。
健康的にゲームと付き合うために
厚生労働省の研究班の資料では、薬物の依存とは違い、ネットやゲームを全く使わないようにするのは現実的ではないとしています。治療の目標は、ネットやゲームの優先度を2番目以下にすることです。
総務省も、使いすぎのリスクと、それを防ぐための家庭でのルールづくりや、保護者が利用を制限できるペアレンタルコントロールの活用を広めることが大切だとしています。
家庭でできることとしては、遊ぶ時間や場所のルールを子どもと話し合って決めること、ゲーム機やスマートフォンの機能で遊べる時間や課金を制限することが挙げられます。調査では、長時間遊ぶ層ほど昼夜逆転が多くみられました。夜遅くまで遊ばないことを、まず守りたいルールにしておくと、睡眠を確保しやすくなります。
困ったときの相談先
ゲームをやめようとしてもやめられない、生活に大きな問題が出ている、というときは、ひとりや家族だけで抱えこまずに相談してください。
相談先としては、各都道府県と政令指定都市にある精神保健福祉センターが依存症の相談を受け付けています。久里浜医療センターのように、ネットやゲームの依存を専門に診る外来を持つ医療機関もあります。
ゲーム障害の患者は未成年が多く、本人より先に家族が相談することが多いとされています。家族からの相談でも大丈夫です。